2015年(平成27年)基準 -月報-201910(令和元年10月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 生鮮食品及びエネルギーを除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 102.8 103.1 102.7 101.2 106 97.9 101.3 103.7 103.7 107.6 103.2 99 98.3 104.5 97.2
前月比(%) 0.1 0.4 0.3 0.2 0 -5.3 0.8 0.6 1.8 1.3 1.1 0.8 -4.5 1.3 -5.9
寄与度 0.4 0.27 0.1 0 -0.26 0.16 0.07 0.07 0.04 0.04 0.1 -0.11 0.1 -0.35
　総合指数が前月と比べ0.1％の上昇となった内訳を寄与度でみると、住居、教養娯楽などの上昇が要因となっている。 102
<主な内訳＞ 10大費目 中分類
住居 設備修繕・維持（7.6％）
教養娯楽 教養娯楽用品（1.9％）
諸雑費 他の諸雑費（▲16.0％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 生鮮食品及びエネルギーを除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) 0.2 0.2 0.7 0.4 1.5 1 1.5 -1.7 3.2 4.6 -0.1 -1.4 -4.3 1.2 -5.8
寄与度 0.2 0.58 0.26 0.42 0.04 0.3 -0.2 0.13 0.14 -0.01 -0.18 -0.11 0.1 -0.34
　総合指数が前年同月と比べ0.2％の上昇となった内訳を寄与度でみると、食料、住居などの上昇が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類
食料 生鮮魚介（6.3％）
住居 設備修繕・維持（6.7％）
諸雑費 他の諸雑費（▲16.0％）
※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを 　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年 　同月比（％）の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表 　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。