2015年(平成27年)基準 -月報-201911(令和元年11月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 生鮮食品及びエネルギーを除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 103 103.3 102.9 101.4 106.2 98.4 101.3 104.4 105.4 107.3 103.1 99.2 98.4 103.8 97.5
前月比(%) 0.2 0.2 0.2 0.1 0.2 0.5 0 0.7 1.6 -0.2 -0.1 0.2 0.1 -0.7 0.3
寄与度 0.17 0.14 0.09 0.07 0.02 0 0.08 0.07 -0.01 0 0.03 0 -0.05 0.02
　総合指数が前月と比べ0.2％の上昇となった内訳を寄与度でみると、光熱・水道、家具・家事用品などの上昇が要因となっている。
<主な内訳＞ 10大費目 中分類
光熱・水道 上下水道料（1.9％）
家具・家事用品 家庭用耐久財（5.6％）
教養娯楽 教養娯楽サービス（▲2.0％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 生鮮食品及びエネルギーを除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) 0.5 0.3 0.8 0.6 2.1 4.6 1.5 -1.5 2.7 3.9 0.3 -1.2 -4.2 2.2 -5.9
寄与度 0.29 0.7 0.39 0.57 0.2 0.29 -0.17 0.11 0.12 0.01 -0.16 -0.11 0.18 -0.35
　総合指数が前年同月と比べ0.5％の上昇となった内訳を寄与度でみると、食料、住居などの上昇が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類
食料 生鮮魚介（6.0％）
住居 設備修繕・維持（6.7％）
諸雑費 他の諸雑費（▲16.0％）
※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを 　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年 　同月比（％）の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表 　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。