2015年(平成27年)基準-月報-202007(令和2年7月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家具 用品 被服 及び 履物 保健 医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 生鮮食品及びエネルギーを除く総合 食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 101.8 101.9 102.6 101.1 106.3 100.8 101.5 98.4 101.9 101.8 102.6 97.4 95.2 105 96.8
前月比(%) 0 -0.1 -0.1 0 0.3 2.3 0.1 -0.8 -2.1 -3.9 0.1 1.3 0 1 0
寄与度 － -0.06 -0.05 -0.02 0.08 0.11 0.01 -0.09 -0.09 -0.13 0 0.17 0 0.08 0
　総合指数が前月と比べ同水準となった内訳を寄与度でみると、交通・通信などが上昇した一方、被服及び履物などが下落したことが要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類(前月比)
111 上昇 交通・通信 通信（1.9％）
82 下落 被服及び履物 履物類（▲ 9.6％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家具 用品 被服 及び 履物 保健 医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 生鮮食品及びエネルギーを除く総合 食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) -0.5 -0.8 0.3 0.1 1.8 6.1 0.9 -5.5 0 -1.4 0.3 -1.2 -7.4 2.3 -6.5
寄与度 － -0.78 0.25 0.07 0.5 0.27 0.19 -0.62 0 -0.04 0.01 -0.16 -0.19 0.19 -0.39
　総合指数が前年同月と比べ0.5％の下落となった内訳を寄与度でみると、光熱・水道、諸雑費などの下落が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類(前年同月比)
54 下落 光熱・水道 他の光熱（▲ 21.2％）
145 諸雑費 他の諸雑費（▲ 16.0％）
※寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年同月比（％）の値に一致する。 　前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。