2010年(平成22年)基準-月報-201201(平成24年1月)
2 前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 99.7 99.4 99.7 98.2 100 106.6 99.6 106.8 95.8 99.5 99.7 101.3 96.6 90.1 103.4
前月比(%) 0.3 -0.3 0.3 -0.2 1.9 14.8 0 -0.1 1.1 -2.9 0 0.1 0 -1.2 -0.3
寄与度 -0.32 0.28 -0.12 0.49 0.6 0 -0.01 0.04 -0.11 0 0.01 0 -0.11 -0.02
 総合指数が前月と比べ0.3%の上昇となった内訳を寄与度でみると、食料、家具・家事用品などの上昇が要因となっている。
<主な内訳> 10大費目 中分類
食料 生鮮野菜(18.6%)
家具・家事用品 家庭用耐久財(2.3%)
3 前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) -0.4 -0.6 -0.4 -1.3 -0.3 3.1 -0.1 3.5 -2.7 2 -0.1 1.7 0.4 -7.9 -1
寄与度 -0.54 -0.37 -0.82 -0.09 0.14 -0.03 0.35 -0.09 0.07 0 0.22 0.01 -0.78 -0.06
 総合指数が前年同月と比べ0.4%の下落となった内訳を寄与度でみると、食料、家具・家事用品、教養娯楽などの下落が要因となっている。
<主な内訳> 10大費目 中分類
食料 穀類(-7.8%)
家具・家事用品 家庭用耐久財(-11.3%)
教養娯楽 教養娯楽用耐久財(-37.8%)
※ 寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを  示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年  同月比(%)の値に一致する。 前年比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表  された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。