2010年(平成22年)基準-月報-201202(平成24年2月)

２　前月からの動き

10大費目指数、前月比及び寄与度
		総合				食料		住居	光熱・水道	家具・家事用品	被服及び履物	保健医療	交通・通信	教育	教養娯楽	諸雑費
			生鮮食品を除く総合	持家の帰属家賃を除く総合	食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合		生鮮食品
当月指数		99.9	99.6	99.9	98.3	100.1	105.9	99.5	107.1	94.7	98.7	98.9	101.5	96.6	92.4	103.3
前月比(%)		0.2	0.2	0.2	0.1	0.1	-0.6	-0.1	0.3	-1.1	-0.7	-0.7	0.2	0	2.6	-0.1
寄与度			0.21	0.2	0.07	0.02	-0.03	-0.03	0.03	-0.04	-0.03	-0.03	0.02	0	0.23	-0.01

総合指数が前月と比べ0.2％の上昇となった内訳を寄与度でみると、教養娯楽、光熱・水道などの上昇が要因となっている。

		<主な内訳＞				10大費目				中分類

						教養娯楽				教養娯楽用耐久財（28.3％）
						光熱・水道				他の光熱（1.2％）





３　前年同月との比較

10大費目の前年同月比及び寄与度
		総合				食料		住居	光熱・水道	家具・家事用品	被服及び履物	保健医療	交通・通信	教育	教養娯楽	諸雑費
			生鮮食品を除く総合	持家の帰属家賃を除く総合	食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合		生鮮食品
前年同月比(%)		-0.3	-0.4	-0.3	-0.9	-0.3	1.7	-0.2	3.1	-3.9	0.6	-0.7	1.3	0.4	-4.3	-1
寄与度			-0.34	-0.22	-0.61	-0.08	0.08	-0.04	0.31	-0.13	0.02	-0.03	0.17	0.01	-0.42	-0.06

総合指数が前年同月と比べ0.3％の下落となった内訳を寄与度でみると、教養娯楽、家具・家事用品などの下落が要因となっている。

		＜主な内訳＞				10大費目				中分類

						教養娯楽				教養娯楽用耐久財(-13.8％)
						家具・家事用品				家庭用耐久財(-13.8％)



※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年　同月比（％）の値に一致する。前年比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。