2010年(平成22年)基準-月報-201206(平成24年6月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 99.1 99.3 99.3 98 97.9 95 97.9 107.4 93.6 102.3 99.2 101.1 96.7 92.9 103.2
前月比(%) -0.8 -0.7 -0.9 -0.3 -0.8 -3.4 -0.2 -2.2 -1.1 -0.3 -0.1 -1.4 0 -0.7 -0.3
寄与度 -0.67 -0.77 -0.2 -0.21 -0.14 -0.05 -0.24 -0.04 -0.01 -0.01 -0.19 0 -0.06 -0.02
　総合指数が前月と比べ０.８％の下落となった内訳を寄与度でみると、光熱・水道、食料などの下落が要因となっている。
<主な内訳＞ 10大費目 中分類
光熱・水道 他の光熱（-7.4％）
食料 生鮮野菜（-9.7％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) -1.3 -1.4 -1.3 -1.3 -0.8 1.5 -1.4 -1.6 -4.6 0.5 -1.6 -0.2 0 -4 -0.4
寄与度 -1.39 -1.1 -0.82 -0.2 0.06 -0.3 -0.17 -0.16 0.02 -0.07 -0.03 0 -0.39 -0.03
　総合指数が前年同月と比べ１.３％の下落となった内訳を寄与度でみると、教養娯楽、住居などの下落が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類
教養娯楽 教養娯楽用耐久財（-20.5％）
住居 設備修繕・維持（-2.2％）
※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを 　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年 　同月比（％）の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表 　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。