2010年(平成22年)基準-月報-201405(平成26年5月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 103.7 103.3 104.8 100 103.4 111.9 98.6 122.1 91.1 105.4 99.2 107.3 100 96 109
前月比(%) 0.4 0.3 0.4 0.1 0.5 1.5 0 1.5 -0.6 -0.7 0.2 0.8 0.3 -0.1 0
寄与度 0.3 0.37 0.05 0.14 0.07 0 0.17 -0.02 -0.03 0.01 0.11 0.01 -0.01 0
　総合指数が前月と比べ０．４％の上昇となった内訳を寄与度でみると、光熱・水道、食料、交通・通信などの上昇が要因となっている。
<主な内訳＞ 10大費目 中分類
光熱・水道 電気代（4.9％）
食料 生鮮果物（9.6％）
交通・通信 自動車等関係費（0.9％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) 4.7 4 5.6 2.2 6.6 19.3 0.6 10.8 1.4 2.9 1.2 4.9 3.3 4.2 4.8
寄与度 3.86 4.72 1.42 1.72 0.8 0.13 1.17 0.04 0.11 0.05 0.66 0.08 0.4 0.3
　総合指数が前年同月と比べ４．７％の上昇となった内訳を寄与度でみると、食料、光熱・水道、交通・通信などの上昇が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類
食料 生鮮野菜（22.2％）
光熱・水道 電気代（17.6％）
交通・通信 自動車等関係費（5.9％）
※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを 　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年 　同月比（％）の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表 　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。