2010年(平成22年)基準-月報-201407(平成26年7月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 104 103.7 105 100.4 103.2 110.4 99.2 121.9 89.7 104.4 99 107.4 100 99.1 108.5
前月比(%) 0.1 0.2 0.2 0.3 -0.1 -1.3 0.1 -0.1 -0.6 -0.8 -0.1 0.4 0 2 -0.4
寄与度 0.2 0.15 0.16 -0.03 -0.06 0.01 -0.01 -0.02 -0.03 -0.01 0.06 0 0.19 -0.03
　総合指数が前月と比べ０．１％の上昇となった内訳を寄与度でみると、教養娯楽、交通・通信などの上昇が要因となっている。
<主な内訳＞ 10大費目 中分類
教養娯楽 教養娯楽用耐久財（11.3％）
交通・通信 交通（1.2％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) 4.7 4.2 5.5 2.9 6.5 16.3 1.1 9.1 0.3 4.9 1.5 3.9 3.3 7.4 4.3
寄与度 4.05 4.66 1.83 1.68 0.68 0.22 1 0.01 0.18 0.06 0.53 0.08 0.69 0.27
　総合指数が前年同月と比べ４．７％の上昇となった内訳を寄与度でみると、食料、光熱・水道などの上昇が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類
食料 生鮮魚介（29.4％）
光熱・水道 電気代（15.4％）
※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを 　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年 　同月比（％）の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表 　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。