2010年(平成22年)基準-月報-201511(平成27年11月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 103.1 102.4 103.9 101.5 105.6 116.6 100.3 105.9 94.2 106.8 100.9 103.3 100.9 98.2 109.5
前月比(%) -0.3 -0.2 -0.4 -0.1 -0.4 -3.1 0 -1.4 0.9 2.8 -0.1 0.1 0 -1.7 -0.2
寄与度 -0.14 -0.3 -0.05 -0.12 -0.16 0 -0.14 0.03 0.1 0 0.01 0 -0.17 -0.01
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　総合指数が前月と比べ０．３％の下落となった内訳を寄与度でみると、教養娯楽、光熱・水道の下落が要因となっている。
<主な内訳＞ 10大費目 中分類
教養娯楽 教養娯楽サービス（▲4.6％）
光熱・水道 他の光熱（▲6.0％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) -0.2 -0.7 -0.2 1.3 3.1 11.6 1 -12.1 5 0.3 1.5 -2.6 0.9 2.5 0.8
寄与度 -0.7 -0.2 0.8 0.81 0.51 0.2 -1.37 0.15 0.01 0.06 -0.36 0.02 0.23 0.05
　総合指数が前年同月と比べ０．２％の下落となった内訳を寄与度でみると、光熱・水道、交通・通信などの下落が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類
光熱・水道 他の光熱（▲31.2％）
交通・通信 自動車等関係費（▲5.0％）
※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを 　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年 　同月比（％）の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表 　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。