2010年(平成22年)基準-月報-201512(平成27年12月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 102.9 102.2 103.7 101.4 106 117.1 100.4 104.3 93.6 103.6 101.1 102.9 100.9 98.4 110
前月比(%) -0.2 -0.2 -0.2 -0.1 0.4 0.4 0.1 -1.5 -0.6 -3 0.3 -0.4 0 0.2 0.4
寄与度 -0.18 -0.18 -0.05 0.1 0.02 0.02 -0.15 -0.02 -0.11 0.01 -0.06 0 0.02 0.03
.
　総合指数が前月と比べ０．２％の下落となった内訳を寄与度でみると、光熱・水道、被服及び履物の下落が要因となっている。
<主な内訳＞ 10大費目 中分類
光熱・水道 他の光熱（▲6.3％）
被服及び履物 衣料（▲4.5％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) -0.3 -0.6 -0.4 1.4 2.3 5.5 1.2 -12.9 4.7 -1 2.4 -1.9 0.9 3 1.4
寄与度 -0.54 -0.32 0.89 0.61 0.26 0.23 -1.46 0.14 -0.04 0.1 -0.25 0.02 0.28 0.09
　総合指数が前年同月と比べ０．３％の下落となった内訳を寄与度でみると、光熱・水道、交通・通信などの下落が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類
光熱・水道 他の光熱（▲34.5％）
交通・通信 自動車等関係費（▲3.8％）
※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを 　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年 　同月比（％）の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表 　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。