2010年(平成22年)基準-月報-201601(平成28年1月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 102.3 101.5 103 101.1 106.6 120.6 100.3 102.1 93.3 101.4 100.9 100.4 100.9 97.5 110.2
前月比(%) -0.6 -0.7 -0.7 -0.3 0.5 3.1 0 -2.1 -0.3 -2.1 -0.2 -2.4 0 -0.9 0.1
寄与度 -0.71 -0.56 -0.19 0.15 0.15 -0.01 -0.21 -0.01 -0.08 -0.01 -0.32 0 -0.09 0.01
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　総合指数が前月と比べ０．６％の下落となった内訳を寄与度でみると、交通・通信、光熱・水道の下落が要因となっている。
<主な内訳＞ 10大費目 中分類
交通・通信 自動車等関係費（▲4.2％）
光熱・水道 他の光熱（▲8.6％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) -1 -0.7 -1.2 1.3 0.1 -5.5 1.1 -12.7 3.6 0.4 1.3 -2.8 0.9 2.7 1.3
寄与度 -0.68 -1.01 0.83 0.04 -0.29 0.22 -1.4 0.11 0.01 0.05 -0.37 0.02 0.25 0.09
　総合指数が前年同月と比べ１．０％の下落となった内訳を寄与度でみると、光熱・水道、交通・通信などの下落が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類
光熱・水道 他の光熱（▲34.9％）
交通・通信 自動車等関係費（▲5.5％）
※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを 　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年 　同月比（％）の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表 　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。