2015年(平成27年)基準-月報-202008(令和2年8月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度 　　(修正時は[P2_GM手持ち_全表示]を選択) ２　10大費目が #N/Aエラー になった場合は、表下部の寄与度*100 + 比÷1000の1・2位が同じ数値のためなので、 　　いずれかのRankを手動で、2 (セル網掛け)に書換え。
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家具 用品 被服 及び 履物 保健 医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 生鮮食品及びエネルギーを除く総合 食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品 ３　　<主な内訳>の費目毎の中分類は、中分類の中で増減比Rankが最少の類符号を抽出。 　　　ただし、[T列]に表示される最少Rank個数＞1のときは、 　　　[P6]シートで増減比Rankが同じ類符号のウェイトを確認し、手動で[S列]の分類をウェイトが最大の 　　　類符号(セル網掛け)に書換え。
当月指数 102.1 101.9 102.5 101 107 105.8 101.5 98.8 101.5 102.4 102.3 98.2 95.2 103.8 97.5 ４　<主な内訳>の品目は、中分類の中で寄与度が最大の類符号を抽出。 　　ただし、[V列]に表示される最少Rankの個数＞1のときは、中分類の扱いと同じ
前月比(%) 0.3 0.1 -0.1 -0.1 0.7 4.9 0 0.4 -0.4 0.6 -0.3 0.9 0 -1.2 0.7 ５　<主な内訳>は、上昇と下落の寄与度1・2位を表示しているので、コメントの上昇or下落に 　　合わせて不要な行を非表示とする
寄与度 － 0.05 -0.09 -0.05 0.19 0.23 0 0.05 -0.02 0.02 -0.01 0.12 0 -0.1 0.04
※印刷後は
　総合指数が前月と比べ0.3％の上昇となった内訳を寄与度でみると、食料、交通・通信などの上昇が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類(前月比)
上昇 食料 生鮮野菜（7.8％）
交通・通信 自動車等関係費（1.5％）
下落 教養娯楽 教養娯楽用耐久財（▲ 3.7％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家具 用品 被服 及び 履物 保健 医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 生鮮食品及びエネルギーを除く総合 食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) -0.6 -1 0.1 -0.2 2.1 7.9 0.9 -5.8 -0.7 0.2 -0.1 -0.5 -7.4 -0.6 -5.7
寄与度 － -0.93 0.05 -0.12 0.57 0.36 0.19 -0.66 -0.03 0.01 -0.01 -0.07 -0.19 -0.05 -0.34
　総合指数が前年同月と比べ0.6％の下落となった内訳を寄与度でみると、光熱・水道、諸雑費などの下落が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類(前年同月比)
下落 光熱・水道 他の光熱（▲ 20.8％）
諸雑費 他の諸雑費（▲ 16.0％）
上昇 食料 生鮮野菜（15.2％）
※寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年同月比（％）の値に一致する。 　前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。