2010年(平成22年)基準-月報-201205(平成24年5月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 99.9 100 100.2 98.3 98.7 98.4 98.1 109.9 94.7 102.6 99.3 102.6 96.7 93.5 103.5
前月比(%) -0.4 -0.2 -0.5 0.1 -1.5 -5.9 -0.1 -0.2 -0.7 0.9 0.6 -0.8 0.4 0.8 -0.1
寄与度 -0.16 -0.41 0.08 -0.38 -0.27 -0.02 -0.02 -0.02 0.03 0.03 -0.11 0.01 0.07 0
　総合指数が前月と比べ0.4％の下落となった内訳を寄与度でみると、食料、交通・通信などの下落が要因となっている。
<主な内訳＞ 10大費目 中分類
食料 生鮮野菜（-7.5％）
交通・通信 自動車等関係費（-1.4％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) -0.8 -1.1 -0.7 -1.4 0.1 6.7 -1.5 0.9 -4.5 1.3 -0.8 -0.3 0 -4.2 -1
寄与度 -1.1 -0.61 -0.88 0.03 0.27 -0.3 0.1 -0.15 0.05 -0.04 -0.05 0 -0.41 -0.06
　総合指数が前年同月と比べ0.8％の下落となった内訳を寄与度でみると、教養娯楽、住居などの下落が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類
教養娯楽 教養娯楽用耐久財（-20.5％）
住居 設備修繕・維持（-2.3％）
※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを 　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年 　同月比（％）の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表 　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。