2010年(平成22年)基準-月報-201410(平成26年10月)
2 前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 103.9 103.7 104.9 100.7 103.1 108.7 99.3 121.1 91.4 107.2 98.9 106.6 100 98.1 109
前月比(%) -0.1 0.4 -0.2 0.6 -1.5 -10.1 0.1 -0.4 2.9 2.9 0.3 0.6 0 0.2 0.1
寄与度 0.38 -0.14 0.39 -0.41 -0.51 0.02 -0.05 0.09 0.1 0.01 0.07 0 0.02 0.01
 総合指数が前月と比べ0.1%の下落となった内訳を寄与度でみると、食料、光熱・水道などの下落が要因となっている。
<主な内訳> 10大費目 中分類
食料 生鮮魚介(-12.9%)
生鮮果物(-12.9%)
光熱・水道 他の光熱(-0.7%)
3 前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) 3.5 3.3 4 2.8 5.2 8.3 1.1 3.7 1.6 4.1 1.4 2.7 3.3 6.8 2.6
寄与度 3.11 3.41 1.77 1.34 0.36 0.22 0.42 0.05 0.15 0.06 0.36 0.08 0.62 0.16
 総合指数が前年同月と比べ3.5%の上昇となった内訳を寄与度でみると、食料、教養娯楽などの上昇が要因となっている。
<主な内訳> 10大費目 中分類
食料 肉類(10.2%)
教養娯楽 教養娯楽用耐久財(17.5%)
※ 寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを  示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年  同月比(%)の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表  された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。