2010年(平成22年)基準-月報-201411(平成26年11月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 103.2 103.2 104.2 100.2 102.5 104.5 99.3 120.4 89.7 106.4 99.4 106.1 100 95.8 108.6
前月比(%) -0.6 -0.4 -0.7 -0.5 -0.6 -3.9 0 -0.6 -1.9 -0.8 0.4 -0.4 0 -2.3 -0.4
寄与度 -0.43 -0.59 -0.32 -0.17 -0.18 -0.01 -0.07 -0.06 -0.03 0.02 -0.06 0 -0.22 -0.02
　総合指数が前月と比べ０．６％の下落となった内訳を寄与度でみると、教養娯楽、食料などの下落が要因となっている。
<主な内訳＞ 10大費目 中分類
教養娯楽 教養娯楽サービス（-4.6％）
食料 生鮮野菜（-9.0％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) 2.8 2.7 3.3 2.2 4.9 6.6 0.9 2.7 0 2.9 2.2 2.3 3.3 4 1.9
寄与度 2.55 2.78 1.38 1.27 0.28 0.18 0.31 0 0.11 0.09 0.31 0.08 0.37 0.12
　総合指数が前年同月と比べ２．８％の上昇となった内訳を寄与度でみると、食料、教養娯楽などの上昇が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類
食料 生鮮果物（10.7％）
教養娯楽 教養娯楽用耐久財（11.2％）
※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを 　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年 　同月比（％）の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表 　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。