2010年(平成22年)基準-月報-201412(平成26年12月)
２　前月からの動き
10大費目指数、前月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
当月指数 103.2 102.8 104.1 100 103.7 110.9 99.2 119.7 89.4 104.7 98.8 104.8 100 95.5 108.5
前月比(%) -0.1 -0.4 -0.1 -0.2 1.1 6.2 0 -0.5 -0.3 -1.7 -0.6 -1.2 0 -0.4 -0.1
寄与度 -0.34 -0.07 -0.15 0.3 0.27 -0.01 -0.06 -0.01 -0.06 -0.02 -0.16 0 -0.04 -0.01
　総合指数が前月と比べ０．１％の下落となった内訳を寄与度でみると、交通・通信、光熱・水道、被服及び履物などの下落が要因となっている。
<主な内訳＞ 10大費目 中分類
交通・通信 自動車等関係費（-2.1％）
光熱・水道 他の光熱（-1.6％）
被服及び履物 他の被服類（-7.2％）
３　前年同月との比較
10大費目の前年同月比及び寄与度
総合 食料 住居 光熱 ・ 水道 家具 ・ 家事 用品 被服 及び 履物 保健医療 交通 ・ 通信 教育 教養 娯楽 諸雑費
生鮮食品を除く総合 持家の帰属家賃を除く総合 食料（酒類を除く）及びエネルギーを除く総合 生鮮 食品
前年 同月比(%) 2.4 2.2 2.8 1.9 5 7.2 0.8 1.9 -0.5 0.2 1.6 1.1 3.3 3.5 2
寄与度 2.07 2.35 1.18 1.29 0.32 0.16 0.22 -0.02 0.01 0.07 0.14 0.08 0.32 0.13
　総合指数が前年同月と比べ２．４％の上昇となった内訳を寄与度でみると、食料、教養娯楽などの上昇が要因となっている。
＜主な内訳＞ 10大費目 中分類
食料 生鮮魚介（21.2％）
教養娯楽 教養娯楽用品（7.3％）
※　寄与度とは、ある費目の指数の変動が、総合指数の変化率のうち何ポイント寄与したかを 　示したものであり、全費目の寄与度を合計すると、原則として、総合指数の前月比及び前年 　同月比（％）の値に一致する。 前月比、前年同月比及び寄与度は、端数処理前の指数値を用いて計算しているため、公表 　された指数値を用いて計算した値とは一致しない場合がある。